電通総研の平均年収は1128.2万円。初任給やボーナス、残業代や福利厚生も解説
電通総研の平均年収は1128.2万円
株式会社電通総研は、東京都に本社を構える、コンサルティングサービス、受託システム開発、ソフトウェア製品(自社開発ソフトウェア)の販売/サポート、ソフトウェア商品(国内外ベンダーのソフトウェア)の販売/サポート、アウトソーシング・サービス・運用保守サービス、情報機器販売を手掛ける企業です。株式会社電通総研の平均年収は1128.2万円となっています。
今回は、そんな株式会社電通総研の平均年収推移や生涯年収を解説します。また、年収を構成するボーナス(賞与)や手当を含む福利厚生、残業代に関しても説明しますので ぜひ転職・就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!
また、株式会社電通総研に入社したい方向けに面接対策に役立つ株式会社電通総研の事業内容や沿革も紹介していきます。 ぜひ最後まで読んで、転職・就職活動の参考にしてくださいね!
みんなのキャリアガイド(みんキャリ)に登録すると株式会社電通総研で実際に働いているみんキャリ登録ユーザーの年収も確認でき、入社後のイメージもつけやすいと思います。
電通総研の年収は高い?低い?平均年齢や勤続年数も競合と比較
電通総研と他社の平均年収比較
電通総研と他社の平均年齢比較
電通総研と他社の平均勤続年数比較
株式会社電通総研の平均年収は1128.2万円(手取りは約94万円)
株式会社電通総研のように上場している企業は株主への情報公開を目的に有価証券報告書という書類の提出が義務付けられています。45224時点で最新の2022年12月期の株式会社電通総研有価証券報告書によると、株式会社電通総研の平均年収は1128.2万円でした。
国税庁の「令和3年分 民間給与実態統計調査」より全国の平均給与が443万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。
また、国税庁の所得税の税率、ファンジョブの月収と年収の手取り計算|給与シミュレーションを参考に算出した手取り額は年間約247.8万円、月給は約20.65万円です。
株式会社電通総研の平均年収は過去5年で上昇傾向
なお、過去から現在までの平均年収推移を比較することで社員1人あたりの給与取得額の増減がわかりますが、株式会社電通総研の平均年収は直近5年間で、25.9%と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
決算年月 | 平均年収 |
---|---|
2018年12月 | 896万円 |
2019年12月 | 993万円 |
2020年12月 | 1047万円 |
2021年12月 | 1057万円 |
2022年12月 | 1128万円 |
株式会社電通総研の生涯年収は4億円
新卒から60歳まで株式会社電通総研で就労したと仮定してみんキャリで調査・算出した株式会社電通総研の平均生涯年収は4億円でした。
ユースフル労働統計2022のデータから全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、株式会社電通総研の生涯年収は比較的高い水準となっています。
株式会社電通総研の年齢別平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は785万円で、 30~34歳になると926万円と平均年収が141プラスとなります。 さらに、35~39歳になると1044万円で、40~45歳になると1149万円、40~45歳になると1253万円となります。 そして、50~54歳になると1319万円、55~59歳になると1366万円となります。
株式会社電通総研のボーナスは?残業代はでる?平均残業時間も調査
株式会社電通総研にはボーナスが年2回ある
マイナビ2024によると株式会社電通総研には年間2回のボーナス(賞与)があり、平均年収1128.2万はこのボーナスを含みます。
株式会社電通総研の平均残業時間は29.8時間
電通総研の会社情報
企業名 | 電通総研 |
企業カナ | デンツウソウケン |
本店所在地 | 東京都港区港南二丁目17番1号 |
従業員数 | 1,842名 |
資本金 | 818,000万円 |
平均年齢 | 40.9歳 |
平均勤続年数 | 12年 |
平均年収 | 1,128万円 |
電通総研の事業年度
1975年株式会社電通総研の待遇は?初任給(手取り)、福利厚生や手当も解説
株式会社電通総研の初任給(手取り)
(株)電通総研【旧社名:(株)電通国際情報サービス(ISID)】の新卒採用・会社概要 | マイナビ2025によると新卒の初任給は総合職で25万円/月(300万円)です。また、国税庁の所得税の税率、ファンジョブのを参考に算出した手取り額は年間約247.8万円。月給は20.65万円です。
株式会社電通総研の安定性や将来性は?自己資本比率と純利益率の推移
株式会社電通総研では安定性の指標、自己資本比率は減少
「自己資本比率」は企業の安全性を示す代表的な指標です。自己資本比率では会社がどれだけ返済義務のない自己資本を所有しているかが分かり、自己資本の充実が会社の安全性につながります。
この指標は金融機関で融資をうける際にも非常に重視される指標のため、この指標が高ければ安全性は高いと言えます。株式会社電通総研では過去5年間で自己資本比率は減少しています。
株式会社電通総研では将来性の指標、純利益率は増えている
純利益とは、法人税など企業が支払うべき費用を差し引き、最終的に会社に残ったお金のことを指します。株式会社電通総研の売上高は増加、純利益は増加しています。