日本郵船の平均年収は1322.2万円。初任給やボーナス、残業代や福利厚生も解説
日本郵船の平均年収は1322.2万円
日本郵船株式会社は、東京都に本社を構える、定期船事業、航空運送事業、物流事業からなるライナー＆ロジスティクス事業、不定期専用船事業、不動産業を手掛ける企業です。日本郵船株式会社の平均年収は1322.2万円となっています。
今回は、そんな日本郵船株式会社の平均年収推移や生涯年収を解説します。また、年収を構成するボーナス（賞与）や手当を含む福利厚生、残業代に関しても説明しますので ぜひ転職・就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！
また、日本郵船株式会社に入社したい方向けに面接対策に役立つ日本郵船株式会社の事業内容や沿革も紹介していきます。 ぜひ最後まで読んで、転職・就職活動の参考にしてくださいね！
みんなのキャリアガイド（みんキャリ）に登録すると日本郵船株式会社で実際に働いているみんキャリ登録ユーザーの年収も確認でき、入社後のイメージもつけやすいと思います。
日本郵船の年収は高い？低い？平均年齢や勤続年数も競合と比較
日本郵船と他社の平均年収比較
日本郵船と他社の平均年齢比較
日本郵船と他社の平均勤続年数比較
日本郵船株式会社の平均年収は1322.2万円（手取りは約110.2万円）
日本郵船株式会社のように上場している企業は株主への情報公開を目的に有価証券報告書という書類の提出が義務付けられています。45224時点で最新の2023年3月期の日本郵船株式会社有価証券報告書によると、日本郵船株式会社の平均年収は1322.2万円でした。
国税庁の「令和3年分 民間給与実態統計調査」より全国の平均給与が443万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。
また、国税庁の所得税の税率、ファンジョブの月収と年収の手取り計算｜給与シミュレーションを参考に算出した手取り額は年間約253.68万円、月給は約21.14万円です。
日本郵船株式会社の平均年収は過去5年で上昇傾向
なお、過去から現在までの平均年収推移を比較することで社員1人あたりの給与取得額の増減がわかりますが、日本郵船株式会社の平均年収は直近5年間で、38%と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
| 決算年月 | 平均年収 |
|---|---|
| 2019年3月 | 958万円 |
| 2020年3月 | 934万円 |
| 2021年3月 | 955万円 |
| 2022年3月 | 1082万円 |
| 2023年3月 | 1322万円 |
日本郵船株式会社の生涯年収は4.8億円
新卒から60歳まで日本郵船株式会社で就労したと仮定してみんキャリで調査・算出した日本郵船株式会社の平均生涯年収は4.8億円でした。
ユースフル労働統計2022のデータから全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、日本郵船株式会社の生涯年収は比較的高い水準となっています。
日本郵船株式会社の年齢別平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は937万円で、 30~34歳になると1106万円と平均年収が169プラスとなります。 さらに、35~39歳になると1246万円で、40~45歳になると1372万円、40~45歳になると1496万円となります。 そして、50~54歳になると1575万円、55~59歳になると1631万円となります。
日本郵船株式会社のボーナスは？残業代はでる？平均残業時間も調査
日本郵船株式会社にはボーナスがない
マイナビ2024によると日本郵船株式会社にはボーナス（賞与）がありません。平均年収は月給+ボーナス+一部手当の合計額のため、ボーナスがなくても日本郵船株式会社では平均年収は1322.2万となります。
日本郵船株式会社の平均残業時間は34時間
日本郵船の会社情報
| 企業名 | 日本郵船 |
| 企業カナ | ニホンユウセン |
| 本店所在地 | 東京都千代田区丸の内二丁目３番２号 |
| 従業員数 | 1,299名 |
| 資本金 | 14,431,900万円 |
| 平均年齢 | 39.9歳 |
| 平均勤続年数 | 14.2年 |
| 平均年収 | 1,322万円 |
日本郵船の事業年度
1885年日本郵船株式会社の待遇は？初任給（手取り）、福利厚生や手当も解説
日本郵船株式会社の初任給（手取り）
日本郵船(株)の新卒採用・会社概要 | マイナビ2024によると新卒の初任給は陸上職事務系で25.5万円/月（306万円）です。また、国税庁の所得税の税率、ファンジョブのを参考に算出した手取り額は年間約253.68万円。月給は21.14万円です。
日本郵船株式会社の安定性や将来性は？自己資本比率と純利益率の推移
日本郵船株式会社では安定性の指標、自己資本比率は増加
「自己資本比率」は企業の安全性を示す代表的な指標です。自己資本比率では会社がどれだけ返済義務のない自己資本を所有しているかが分かり、自己資本の充実が会社の安全性につながります。
この指標は金融機関で融資をうける際にも非常に重視される指標のため、この指標が高ければ安全性は高いと言えます。日本郵船株式会社では過去5年間で自己資本比率は増加しています。
日本郵船株式会社では将来性の指標、純利益率は減っている
純利益とは、法人税など企業が支払うべき費用を差し引き、最終的に会社に残ったお金のことを指します。日本郵船株式会社の売上高は増加、純利益は減少しています。
